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出版物

さまざまな領域にまたがって存在する水資源と水環境の問題を考えるには、学際的な研究と緊密な情報交換が欠かせません。その解決には、市民をも含めた幅広い担い手も必要となるでしょう。本会では、機関誌『水資源・環境研究』、研究叢書「水資源・環境学会叢書」(随時)、『ニューズレター』(年3回)を刊行し、水資源と水環境に関心をもつみなさんへの情報提供と問題提起を続けています。

学会誌


『水資源・環境研究』は、本学会の機関誌として1987年の創刊以来、現在は年2回刊行しています。水資源と水環境に関わる研究の発展に貢献することを目的に、幅広い領域の最新の研究成果や提言、日本各地の環境に関わる情報を掲載しています。人文地理学、経済地理学、環境工学、衛生工学、行政法、環境計画学、環境経済学など、幅広いジャンルの執筆陣が参加しています。 投稿をご希望の方は、投稿規程をご覧ください。


編集委員

氏名 所属 専門
伊藤 達也 法政大学 人文地理学
足立 考之 (株)英晃コンサルタント 河川計画
大橋  浩 (株)地域社会研究所 水システム論
高橋 卓也 滋賀県立大学 資源管理・環境学(博)
仁連 孝昭 滋賀県立大学名誉教授 環境経済学
野村 克己 日本下水道事業団 衛生工学、環境学(工博)
平井 拓也 フジクリーン工業(株) 水処理
松 優男 内外エンジニアリング(株) 農業土木・農村計画
宮永 健太郎 京都産業大学 環境経済政策学(経博)
…委員長

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目次と内容

◇最新号
水資源・環境研究 第29巻2号(2016.12.28発行)
水資源・環境学会では、2011年3月より、学会誌の電子化を開始しております。 
●J-STAGE http://www.jstage.jst.go.jp/browse/jwei/-char/ja
・第29巻1号(2016.6.30発行)
・第28巻1号(2015.7.11発行) ・第28巻2号(2015.12.28発行)
・第27巻1号(2014.8.01発行) ・第27巻2号(2014.12.27発行)
・第26巻1号(2013.10.31発行) ・第26巻2号(2014.2.09発行)
・第25巻1号(2012.12.31発行) ・第25巻2号(2013.5.13発行)
・第23巻(2011.3.31発行) ・第24巻(2012.3.28発行)
・第21巻(2009.3.05発行) ・第22巻(2010.3.31発行)
・第19巻(2007.3.31発行) ・第20巻(2008.3.31発行)
・第17巻(2005.3.22発行) ・第18巻(2006.3.31発行)
・第15号(2003.3.25発行) ・第16号(2004.2.25発行)
・第13号(2000.12.25発行) ・第14号(2001.12.25発行)
・第11号(1998.12.25発行) ・第12号(1999.12.25発行)
・第9号(1996.12.25発行) ・第10号(1997.12.25発行)
・第7号(1994.12.25発行) ・第8号(1995.12.25発行)
・第5号(1992.12.20発行) ・第6号(1993.12.20発行)
・第3号(1989.12.20発行) ・第4号(1990.12.20発行)
・創刊号(1987.4.25発行) ・第2号(1988.9.1発行)

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投稿規程

  1. 投稿資格
    本誌への投稿は本会会員に限る。連名の場合は少なくとも著者の一人が本会会員であること。ただし、本会が依頼する場合にはこの限りではない。
  2. 投稿原稿の種類
    論文(論説)、研究ノート、水環境フォーラム(水と環境にかかわる地域と海外の事例紹介)、書評および資料とし、いずれも未発表のものに限る。投稿原稿は和文または英文とする。論文(論説)はできあがり8ページ以内、研究ノート、水環境フォーラムおよび資料は5ページ以内、書評は2ページ以内とする。1ページの分量はおおよそ、和文2,200字、英文700ワードとなる。A4の2段組みで編集する。図表、表 題等のスペースを考慮に入れ、実際のページ数を想定すること。
  3. 原稿の書き方
    本学会所定の「執筆要領」にしたがうこと。図表等は解像度240dpi以上とすること。
  4. 超過原稿
    規定ページ数を超える原稿については、著者は1ページにつき6,000円を負担する。
  5. 原稿の査読
    論文(論説)について、編集委員会は査読を専門家に依頼する。その結果を受けて、編集委員会は採否を決定する。必要に応じて、著者に修正を求めることがある。他の原稿も必要に応じ、内容や表現の修正を求めることがある。なお、受理した原稿は返却しない。
  6. 原稿の提出方法
    電子メールによる投稿とし、以下のファイルを学会事務局アドレスに電子メールの添付ファイルで送付する。
    (1)送付状(Wordファイル)
    (2)投稿原稿(WordおよびPDFファイル)
    図表等は本文原稿とは別にそれぞれのデータファイルを作成する。
  7. 送付状(Wordダウンロード)
    上のリンクを右クリックし「対象をファイルに保存」を選ぶと保存ができます。
  8. 著作権の帰属
    本誌に掲載された論文(論説)、研究ノート、水環境フォーラム、書評および資料、すべての著作権は、水資源・環境学会に属する。以下の行為は認められない。
    著者がPDFファイルを個人ウェブサイトからダウンロード可能にしたり、メーリングリストで配信するなどして、大量にまたは不特定多数に配布すること。(ただし、学会との間で機関アーカイブとして別の取り決めがある場合は認める。)著者がPDFファイルそのもの、またはその印刷物を有料で販売すること。
  9. 異体字や外字の変換について
    本誌をインターネットで公開する際、HTML形式で抄録を公開する。HTML形式でのファイルは、機種依存文字、異体字や外字、一部の漢字など正しく表示できないため、検索用のデータに限り、該当文字への置換えを編集担当者が行うこととする。(例:橋→高橋)
  10. 原稿の送付先
    水資源・環境学会事務局

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執筆要領

  1. 文書の作成
    (1)和文原稿の場合、ワード原稿フォーマットはA4用紙縦置きで左詰め、1行35 字(全角)35 行で作成する。余白は上下・左右ともに30mm とする。和文フォントは10.5ポイント明朝体とし、英文フォントは12ポイントTimes New Romanとする。
    (2)英文原稿の場合、ワード原稿フォーマットはA4用紙縦置きで左詰め、35行で作成する。余白は上下・左右ともに30mm とする。フォントは12ポイントTimes New Romanとする。
    (3)文章は、特に必要な場合を除き常用漢字・新かなづかい・新送りがな〔例:行う〕を用い、「……である。………だ。」調で書く。俗に使われている略字〔例:斗争〕はさける。
    (4)副詞は、なるべくひらがなで書く。数字は熟語など特別な場合を除き、アラビア数字を用いる。ただし、大きな数字は「京、兆、億、万」などの漢字を使ってもよい。分数は「1/2」とせずに「2分の1」と書く。
    (5)年号は、原則として西暦を用い、必要に応じてその後に元号などを( )に入れて併用することもできる。〔例:2001(平成13)年〕
    (6)度量衡の単位は、原則として記号を用いることとする。〔例:kg、km〕
    (7)人名は、標題および見出し、本文中の初出、他の人と混同しやすいときの三つの場合はフルネームとし、そのほかは姓のみとする。漢字を用いない外国人の氏名はカタカナで表記し、初出の箇所に( )でくくってフルネームの原綴りを一度だけ表示する。
    (8)句読点は「、」、「。」を用いる。
    (9)数字および欧文文字は、一字で単独に用いる場合以外は原則として半角文字を用いる。
    (10)数式は、2行分以上とり、文字の大小、書体を区別するようにする。
  1. 要旨
    「論文(論説)」、「研究ノート」については、本文原稿とは別に要旨を400字以内で作成する。キーワードは要旨の最後に五つ以内でつけるが、必ず対象地域(都道府県単位、外国ならば国単位)、原稿の分野、内容を的確に表すものとする。
  1. 章と節
    「論文(論説)」、「研究ノート」の本文は、章および節以下に区切り、章にはローマ数字「T、U……」、節にはアラビア数字「1、2……」、さらに項をおく場合は「(1)、(2)……」、の番号をつける。「水環境フォーラム」、「書評」などはこの限りではない。

  1. 「論文(論説)」、「研究ノート」には注をつけることができる。
    (1)注は章節ごとではなく、論文の本文が完結した直後に1行あけ、「注」として一括にまとめ、記す。
    (2)各注は、片括弧をつけた番号1)、2)……で区別し、その番号は論文全体の通し番号とする。
  1. 参考文献
    参考文献は論文の最後にまとめ書きする。注の中で参考文献を分散して記入することは認めない。
    (1)日本語の文献
    1)単行本: 喜多村俊夫(1950) 日本灌漑水利慣行の史的研究(総論編), 岩波書店. 
    2)雑誌論文: 大熊孝(1987) 日本における多目的ダムの洪水調整機能に関する一考察, 水資源・環境研究, 84-92.
    3)編著の一部: 大矢釖治(1993) 東南アジアの都市環境改善戦略, 所収 山田健治・仲上健一(編)地球サミットを超えて, 成文堂, 63-80.
    4)訳本の事例: ナッシュ, R.(1993) 自然の権利―環境論理の文明史(岡崎洋監修, 松野弘訳), TBSブリタニカ.
    (2)欧文の文献(書名、雑誌名はイタリック) 
    1)単行本 : Hooper, B.(2005) Integrated River Basin Governance: Learning from International Governance, IWA Publishing, London.
    2)雑誌論文 : Costanza,R., Perez-Maqueo,O., Martinez,M.L., et al.(1989) The Value of Coastal Wetlands for Hurrivane Protection, Ambio, 37(4), 234-240.
    3)編著の一部 : Mate, R.(2005) Stillborn in Harare: Attempts to Privatize Water in a City in Crisis. In McDonald, D. A. and Ruiters, G.(eds), The Age of Community: Water Privatization in Southern Africa, Earthscan, London, 225-239.
    (3)インターネット上の論文、報告書等
    1)日本語の文献: 中央環境審議会水質部会・地盤沈下部会(1999)環境保全上健全な水循環に関する基本認識及び施策の展開について.<http://www.env.go.jp/council/former/tousin/089904-1.html>.
    2)欧文の文献: Kennedy, R. F. Jr., Sullivan, M., and Postman, M. B.(1999) Watershed for Sale: Explosive Development Threatens New York City’s Drinking Water Supply. <http://www.law.pace.edu/envclinic/Report.html>.
    (4)参考文献の本文中の引用について
    参考文献を本文中で引用する場合は、著者名(発表年)とする。同一年に同じ著者の参考文献が2以上ある時は、発表年の後にa、bの順位を付けて記す。(例)大熊(1987) Frankel(1989a) Levy et al.(1995)
    (5)その他
    1)雑誌論文のページは、巻の通しページがある場合にはこれを採用し、ない場合には号と当該号のページを書く。
    2)共著・編・訳者などが複数の場合、3名以下の場合は全員の氏名を表記するものとし、4名以上の場合は最初の3名の著者名等のみ表記し、あとは「ほか」、「et al.」(欧語文献の場合、イタリック文字で)などとする。
    3)雑誌・紀要などの名称についてまぎらわしいものがある場合には、発行機関名を( )書きにして雑誌名のあとに入れることとする。〔例:経済学研究(一橋大学)〕。
  1. 図表
    (1) 図と表に、「図3」、「表5」というように、それぞれ通し番号をつけ、本文原稿の挿入箇所に赤字で「図3」というように指定する。
    (2) 図と表の幅は、刷上り横1段または2段を原則とし、寸法や縮小率なども考えて作成する。
    (3) 図と表のタイトルは、図は下部に中央揃え、表は上部に左揃え書き、資料・出典、注記などは、表の場合は表の下もしくはタイトルの横に、図の場合は図のタイトルの下もしくは横に示す。
  2. 校正
    原稿は完成原稿とし、著者校正は1回を原則とする。その後は編集部による責任校正とする。
  3. その他
    このほか不明な点については編集担当理事に問い合わせる。

 

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【連絡先】

水資源・環境学会

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